2038年(ねん)、核融合(かくゆうごう)発電(はつでん)の夢(ゆめ)が現実(げんじつ)に―原型炉(げんけいろ)計画(けいかく)が始動(しどう)

国(くに)の研究機関(けんきゅうきかん)が2038年(ねん)に核融合(かくゆうごう)発電(はつでん)の実証試験(じっしょうしけん)を行(おこな)う「原型炉(げんけいろ)」を完成(かんせい)させる計画案(けいかくあん)を発表(はっぴょう)した。次世代(じせだい)のクリーンエネルギー源(げん)として期待(きたい)される核融合(かくゆうごう)発電(はつでん)の実用化(じつようか)に向(む)けた具体的(ぐたいてき)なロードマップが、ついに示(しめ)されたのである。

核融合(かくゆうごう)発電(はつでん)は、太陽(たいよう)が光(ひかり)を放(はな)つのと同(おな)じ原理(げんり)でエネルギーを生(う)み出(だ)す技術(ぎじゅつ)だ。従来(じゅうらい)の原子力(げんしりょく)発電(はつでん)(核分裂(かくぶんれつ))とは異(こと)なり、高(こう)レベル放射性(ほうしゃせい)廃棄物(はいきぶつ)をほとんど出(だ)さず、燃料(ねんりょう)となる重水素(じゅうすいそ)は海水(かいすい)から半永久的(はんえいきゅうてき)に得(え)られる。まさに人類(じんるい)が長年(ながねん)追(お)い求(もと)めてきた「究極(きゅうきょく)のエネルギー」と言(い)える。

2038年(ねん)という目標年(もくひょうねん)は、今(いま)から12年後(ねんご)に迫(せま)っている。これまで「50年後(ねんご)の技術(ぎじゅつ)」と言(い)われ続(つづ)けてきた核融合(かくゆうごう)発電(はつでん)だが、近年(きんねん)の国際(こくさい)共同(きょうどう)プロジェクトITER{|イーター}の進展(しんてん)や、民間(みんかん)企業(きぎょう)の参入(さんにゅう)により、実用化(じつようか)への道筋(みちすじ)が見(み)えてきた。日本(にほん)の技術力(ぎじゅつりょく)がこの分野(ぶんや)で世界(せかい)をリードする可能性(かのうせい)も高(たか)い。

原型炉(げんけいろ)は、実験炉(じっけんろ)と商用炉(しょうようろ)の中間(ちゅうかん)に位置(いち)する重要(じゅうよう)な段階(だんかい)である。ここで発電(はつでん)の実証(じっしょう)に成功(せいこう)すれば、2050年代(ねんだい)には商用(しょうよう)の核融合(かくゆうごう)発電所(はつでんしょ)が稼働(かどう)する可能性(かのうせい)がある。カーボンニュートラルの実現(じつげん)が求(もと)められる中(なか)、この技術(ぎじゅつ)は気候変動(きこうへんどう)対策(たいさく)の切(き)り札(ふだ)となりうる。

しかし課題(かだい)も多(おお)い。核融合(かくゆうごう)反応(はんのう)を起(お)こすには1億度(おくど)以上(いじょう)の超高温(ちょうこうおん)プラズマを安定的(あんていてき)に制御(せいぎょ)する必要(ひつよう)があり、その技術的(ぎじゅつてき)ハードルは極(きわ)めて高(たか)い。また、原型炉(げんけいろ)の建設(けんせつ)には数兆円(すうちょうえん)規模(きぼ)の投資(とうし)が必要(ひつよう)とされ、国民(こくみん)の理解(りかい)と継続的(けいぞくてき)な支援(しえん)が不可欠(ふかけつ)だ。

それでも、この挑戦(ちょうせん)には大(おお)きな意義(いぎ)がある。エネルギー安全保障(あんぜんほしょう)の観点(かんてん)からも、資源(しげん)に乏(とぼ)しい日本(にほん)が自前(じまえ)のエネルギー源(げん)を持(も)つことは重要(じゅうよう)だ。核融合(かくゆうごう)発電(はつでん)が実現(じつげん)すれば、エネルギー輸入(ゆにゅう)に頼(たよ)る現状(げんじょう)から脱却(だっきゃく)し、真(しん)の意味(いみ)でのエネルギー自給(じきゅう)が可能(かのう)になる。

2038年(ねん)の原型炉(げんけいろ)完成(かんせい)は、あくまで通過点(つうかてん)に過(す)ぎない。その先(さき)には、人類(じんるい)のエネルギー問題(もんだい)を根本(こんぽん)から解決(かいけつ)する可能性(かのうせい)が広(ひろ)がっている。私(わたし)たちは今(いま)、エネルギー史(し)の転換点(てんかんてん)に立(た)ち会(あ)っているのかもしれない。この壮大(そうだい)なプロジェクトの行方(ゆくえ)を、しっかりと見守(みまも)っていきたい。